【2018年版】日本の有力な仮想通貨メディア

COINJINJA 編集部
シェア:
TelegramLineLinkedInRedditSMS

今回は、日本国内の有力仮想通貨メディアを紹介していきます。

選抜の基準は独断と偏見だったりしますが、基本的にはPV数が大きいものをチョイスしています。

全体としては、短めな文章で、海外の最新ニュースを届けているサイトが多いですね。

1. コインテレグラフジャパン

https://jp.cointelegraph.com/

海外のトップ仮想通貨メディアであるCoinTelegraphの日本語版です。


最早日本においては鉄板と言える媒体です。
記事毎に付くアイキャッチ画像が独特で、あー、あのメディアか、と印象に残りやすいですね。

2. CoinPost

http://coinpost.jp/

国内メディアの中では、最も精力的に動いているメディアさんです。


海外の仮想通貨関連のカンファレンスにも大勢で乗り込んでインタビューを取ってきたり。


日本からも1次情報を配信していこうという姿勢が見えます。

3. Coinchoice

https://coinchoice.net/

老舗な感じがするメディアさんですね。

ここもかなり有名なんじゃないでしょうか。


ホリエモンインタビューが光ります。

(※あとはCoinChoiceさんからの補足お待ちしております)

4. CoinOtaku

https://coinotaku.com/

30人の東大生編集部が提供する仮想通貨メディア。

毎日のビットコインの相場予測記事配信や、500以上の仮想通貨のイベントが一覧できるカレンダーサービスも運営しています。

5. Bitdays

https://bitdays.jp/

ITDAYS(ビットデイズ)は『新しい経済にワクワクしよう』をコンセプトにした仮想通貨ニュースメディアです。

西野亮廣さん、落合陽一さん、たむらけんじさんなど新たな経済にチャレンジしている著名人の方のインタビューや仮想通貨決済が可能な店舗への動画ロケ企画フクロウさんぽなど【経済×エンタメ】なコンテンツが特徴。

6. CRYPTO TIMES

https://crypto-times.jp/

仮想通貨のTwitterインフルエンサーであるアラタとedindinが立ち上げた仮想通貨メディア。

通貨の紹介やニュースだけではなく、カンファレンスのレポート記事や対談、インタビューなど少しマニアックな独自コンテンツを配信しています。

7. CoinHack(コインハック)

https://coinhack.jp/

CoinHack(コインハック)は仮想通貨・仮想通貨取引所の比較情報を提供するポータルサイトです。

ビットコイン(BTC)・イーサリアム(ETH)・リップル(XRP)などの仮想通貨の価格や時価総額のランキングから、bitFlyer(ビットフライヤー)などの仮想通貨取引所の取扱い通貨・取引手数料・スプレッドの情報などを提供しています。

関連記事

  • なんで幻冬舎が仮想通貨メディアを?:次のメディアの形を模索する『あたらしい経済』の設楽編集長に聞いてみた

    「あたらしい経済」は出版社である幻冬舎が立ち上げた、仮想通貨・ブロックチェーンに関するWebメディアだ。幻冬舎については、今や、カリスマ編集者・箕輪厚介氏や社長である見城徹氏の名前の方が有名になってしまったかもしれない。仮想通貨という文脈では、佐藤航陽『お金2.0』・落合陽一『日本再興戦略』を NewsPicksと共に出版していると言った方が分かりやすいかもしれない。この文脈を辿れば、幻冬舎が仮想通貨・ブロックチェーンメディアを立ち上げるのは不自然では無いかもしれない。ただ、誤解を恐れずに言えば「仮想通貨に関連するメディア業」は、個人のブロガーが最も利益を上げやすいジャンルであり、法人メディア
  • 【8月1週】仮想通貨アプリ「コイン相場」開発週報 Vol.8

    ウォレット機能の開発も佳境を迎えてきました。期待を裏切らない自信がありますのでもうしばらくお待ちください。それに合わせてポートフォリオ画面の刷新も行います。来週中には公開予定です。CryptoAgeの創業者、Obi氏主催のCryptoKitties日本初のミートアップに招待されました。このミートアップでコイン相場がDAppsのプラットフォームを提供すると発表しました。左:主催のObi氏右:COINJINJA代表 徐楽楽開発画面です。リリース時は日本語です。
  • Varanidaは広告詐欺に対する解決ですか?

    より多くの広告主や出版社がデジタル広告の危機を解決するための技術の向上を目指し、オンラインプライバシーを懸念するユーザーが増えるにつれて、特に日本ではこの業界を混乱させる透明で倫理的な広告ネットワークに対する需要が高まっています。Japanbuzz.infoによると、80億ドル以上の投資を受けて、日本はインターネット広告の支出で世界第4位にランクされ、日本で第2位の広告市場となった。このような大規模な広告市場では、個人情報の保護に関する日本の法律が可決されたプライバシー問題が多くあります。この行動はGDPRと同様に機能した「国家及び地方公共団体等の責任の明確化を基本方針の制定、政府の基本方針の

コメント